ビジネスのデジタル化が進む昨今、企業のDX推進が急務となっています。今回は、日本企業が直面する課題である「DX（デジタルトランスフォーメーション）」について、いわゆる「DX動画」を用いながら推進していく方法を解説します。企業活動でDX動画を活用できる場面や制作のメリットについても説明しますので、ぜひ参考にしてみてください。

「DX」とは

そもそも、DXとは何を示す言葉なのでしょうか。

DXは「デジタル技術の発展や普及により、人々の生活に新たな価値を創出し、良い変革をもたらす」という意味を持つ、英語「Digital Transformation（デジタルトランスフォーメーション）」の略称です。英語圏では、接頭語のTrans-がX-と略されるため、Digital X-formationの頭文字をとってDXと表記されています。

経済産業省はDXについて、「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」と、定義しています。

企業の営業活動やカスタマーサポート、人材採用や社内研修などの場面にDXの概念を取り入れるために制作された動画が、いわゆる「DX動画」です。

DXが重要視されている理由

現代の日本でDXの概念が重要視されている理由は、いわゆる「2025年の崖」問題にあります。

2025年の崖とは、2018年に経済産業省が発表した「DXレポート」において登場した言葉です。日本企業が2018年当時のままDXを推進せず、既存システムが抱える問題を放置したり経済改革が行われなかったりすると次第に業務効率や競争力が低下し、2025年以降には年間最大12兆円もの経済損失を被ることになると指摘しました。

2025年の崖を回避するためには、DXを意識した抜本的なシステム刷新やデジタル環境の整備が必須であり、経済産業省の発表を機に、多くの日本企業がDX推進に取り組んでいます。

DX動画を制作するメリット

DX動画を制作するメリットは、主に以下の4つです。

〈DX動画を制作するメリット〉

• ・効率的な情報伝達ができる
• ・コストや人的リソースを削減できる
• ・時間・場所を問わず視聴してもらえる
• ・動画の再生状況がマーケティング分析の材料になる

効率的な情報伝達ができる

動画は、短い尺の中にも多くの情報を詰め込めるツールです。これまで文章や口頭で説明していた内容を動画にすると、受け手の視覚と聴覚に訴えかける効率的な情報伝達が可能になります。

たとえば、顧客に製品の使用方法を知ってもらうためには、取扱説明書を読むよりも、実際に使用する様子を見てもらったほうが理解を深められます。使用手順を動画で伝えつつ、特に重要なポイントはテロップや効果音をつけて強調することで、より分かりやすい形での説明が可能です。

コストや人的リソースを削減できる

企業の営業活動やカスタマーサポート、人材採用や社内研修などの場面において、相手を変えて同じ説明を何度も行うのはよくあることです。そこで、都度担当者が説明をしていた内容をまとめたDX動画を作成すれば、動画を共有し視聴してもらうだけで案内が完了します。

DX動画に置き換えることで担当者の負担が減れば、別の業務に人的リソースを割けるようになり、人件費を削減できるため、業務効率の向上が見込めるでしょう。

時間・場所を問わず視聴してもらえる

これまで紙ベースで取り扱っていた資料を動画化すると、スマホやタブレット、PCなどのデバイスとインターネット環境さえあれば時間・場所を問わずに確認できるようになります。それぞれ離れた場所にいる複数の相手に同じ資料を共有することも容易です。

また、動画中の音声を検知して自動で字幕をつけたり、翻訳音声を生成したりする技術も急速に発達しているため、言語の壁を越えた情報伝達も可能です。

動画の再生状況がマーケティング分析の材料になる

動画をYouTubeなどで一般公開すると、動画がよく再生される時間帯や繰り返し再生されている箇所、視聴者の年代や性別といったデータを取得できます。これらはマーケティング分析に大いに役立つものです。せっかく動画を配信するなら、得られたデータの分析作業も積極的に実施しましょう。

DX動画を制作し有効活用するためのポイント

DX動画を制作・有効活用し、企業活動のDX推進に役立てるためのポイントは以下の3つです。

〈DX動画を制作し有効活用するためのポイント〉

• ・制作前に動画の用途を考える
• ・動画のコンセプト・構成を明確にする
• ・プロを頼って品質を追求する

制作前に動画の用途を考える

実際に動画を制作する前に、DX動画をどのような場面で活用したいのかを検討することが大切です。いくつかリストアップしたら、その用途に優先順位をつけましょう。

動画制作には一定のコストや手間がかかるため、思いつく用途のすべてに対応することは困難です。視覚的・聴覚的に情報を伝えることが特に重要であったり、動画の使用頻度が高く、人的リソースの大幅削減が見込めたりする場面から取り入れていきましょう。

動画のコンセプト・構成を明確にする

動画の用途が決定したら、次にコンセプトと構成を練ります。動画を通じて受け手に何を感じてほしいのか、誰に向けて・どのような情報を・どのような流れで発信するのかを決め、制作の軸にしましょう。

コンセプトの例としては、「自社の事業内容について知ってもらう」「特定の製品・サービスの特徴を知ってもらう」「新たなスタッフに業務フローを覚えてもらう」などが挙げられます。コンセプトが明確でないまま動画を作り始めると、途中で方向性がぶれて何を伝えたいのか分からない内容になってしまうので、注意しましょう。

プロを頼って品質を追求する

企業が動画を制作する場合、特に社外へ向けて公開するものに関しては、高い品質を追求する必要があります。動画の内容は企業へのイメージに直結するため、「おしゃれ」「かっこいい」「親しみやすい」などの良い印象を与えられるようにするのがおすすめです。

社内に動画制作のノウハウがない場合は、専門の制作会社に作業を外注してみましょう。動画の企画立案から撮影、編集作業までを一貫して任せられるため、自社スタッフの負担を最小限に抑えつつ、プロ品質の動画を制作できます。

まとめ

「デジタル技術の発展・普及によって人々の生活に新たな価値を創出し、良い変革をもたらす」というDXの概念を、企業活動に取り入れる方法のひとつにDX動画があります。これまで口頭説明や紙ベースの資料を用いていた作業を動画化し、コストと人的リソースを削減することで、業務効率の向上につなげましょう。

ジオイメージワークスでは、さまざまな種類のDX動画の制作依頼を承っています。自社スタジオに新鋭機材を備え、ハイスキルなスタッフが企画立案・撮影・編集作業を担当しています。プロならではの高品質な動画を制作いたしますので、ぜひお気軽にお問い合わせください。